看護師として転職・復職を考える時に活躍するのが、折込チラシやインターネットの求人情報です。でも、その中から好条件の求人情報を見つけるのは至難の業ともいえます。また、働きながらのお仕事探しは大変ですから、たくさんの情報があっても、 なかなか自分の条件に合った求人先が見つからず、「今のままでもいいのかな…」と転職を諦めてしまいそうにもなります。そんな時は、転職をするには求人情報を自分で探すだけではなく、看護師を斡旋して運営している、人材紹介会社や人材派遣会社などを利用する方法もあります。
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■求職活動に役立つ用語辞典■

斡旋
　求人または求職の申し込みを受け、企業と求職者の間における雇用関係を成立させるための交渉や調整を行うことです。人材紹介ともいいます。

キャリアカウンセラー
　キャリア取得や形成に関する相談を受け付け、スキルやキャリアを活かせるように支援する人のことです。キャリアカウンセラーになるには、社団法人全国産業人能力開発団体連合会が認定するCDA（キャリア・デベロップメント・アドバイザー）を取得する方法などがあります。

契約社員
　正社員とは異なり、雇用期間を限って臨時に雇われる社員のことをいいます。パートタイマーも契約社員に含まれ、多くの場合において賃金形態は時給制となっています。また、雇用期間は1年を超えることができないと労働基準法において定められています。

雇用形態
　企業と社員が結ぶ雇用契約の種類別の分類のことで、大きく分けて正社員、契約社員、派遣社員、パートタイマー（アルバイト）があります。正社員には契約期間がないが、契約社員は雇用契約書に雇用の期間と賃金が定められています。派遣社員は派遣元と契約を結んだ契約社員として就業場所に派遣されます。パートタイマーは多くは雇用期間が短期で労働時間も少ないとされています。

雇用保険
　労働者が失業した場合などに、労働者の生活の安定を図るとともに、再就職を促進するために必要な給付などを行う雇用に関する総合的保険制度です。失業者に支給する失業等給付の他、事業主に対し雇用安定・雇用改善・能力開発・雇用福祉事業の助成を行います。

正社員
　企業と雇用期限を定めない雇用契約を結んだ社員のことです。正社員以外の契約社員、パートタイマー、アルバイトは企業と雇用期限のある雇用契約を結んでおり、雇用契約終了後の保証がないことが正社員との違いです。ただし最近では成果主義を取り入れ、実績次第で契約社員に正社員と同等、もしくはそれ以上の報酬を与えているケースもあります。

紹介予定派遣
　正社員として採用することを前提に一定期間の派遣契約を結ぶことです。企業にとっては事前に候補者のスキルや適性を見極めることができ、候補者も社内の雰囲気や具体的な業務を知ることができるなどのメリットがあり、日本では2000年の法改正により解禁となりました。

男女雇用機会均等法
　雇用関係全般につき男女の平等を規定した法律。1997年の改正と1999年の施行によって募集・採用、配置・昇進についての男女差別が撤廃努力義務から禁止規定になり、違反事業主に対しては企業名公表という制裁制度を設置しました。また、セクシュアルハラスメント防止のための事業主の配慮義務等が新たに定められました。

中途採用
　職務経験を有する者を対象に行われる人材採用のことをいい、新卒採用と異なりスキルや実務経験が重視され、即戦力となる人材が求められます。

転職サイト
　転職希望者に求人情報などを提供するインターネット上のサービス。「企業の求人広告を掲載するサイト」「人材紹介会社が単独で運営するサイト」「複数の人材紹介・人材派遣会社の情報を掲載するサイト」の3つに大別されます。

パートタイマー
　パートタイム労働法では「１週間の所定労働時間が同じ事業所の通常の労働者（正社員）よりも短い労働者」をパートタイマーと定めています。条件を満たせば社会保険に加入する権利があり、有給休暇も取得できます。また、パートタイマー、アルバイトなどの呼称に関係なく、正社員より所定労働時間が短ければパートタイム労働法が適用されます。

ハローワーク
　公共職業安定所の愛称。ハローワークの業務は、労働者に対する職業の紹介や雇用保険の事務手続き、企業に対する雇用保険料の徴収や雇用保険関係の事務手続きに大別されます。

ヘッドハンティング
　企業経営者や幹部などの優秀な人材をスカウトし、引き抜くことをヘッドハンティングといい、企業の依頼に応じてヘッドハンティングする人をヘッドハンターといいます。

面接
　実際に会って話をすること。就職用語としての面接とは、応募者に企業の担当者が会って志望動機や希望などを質問し、応募者の資質や会社との相性を判断する大切な場面であり、筆記試験以上に重視される場合もあります。

労働基準法
　労働法の中心となる法律のこと。労働契約、賃金、労働時間・休憩・休日・有休、安全衛生、災害補償、就業規則、年少者・女性、監督機関、罰則などの規則が網羅されていて、監督機関には労働基準監督署が定められています。

労働者派遣法
　正式名称を「労働者派遣事業の適正な運営の確保および派遣労働者の就業条件の整備等に関する法律」といい、1986年7月1日に施行され、後に何度か改正が行われました。労働者保護のためのルールや派遣会社が講ずべき義務等が定められており、派遣会社がこれらの義務に違反した際には、営業停止などの罰則が課される場合があります。2004年4月に施行された最新の改正派遣法（改正労働者派遣法）では、派遣として働ける仕事の種類が原則的に自由化されるなど、大きな見直しが行われました。